2020-04-24 12:16:01
だんだんと、自粛のマイナス面が表れてきたようです・・。。
(自身は、仕事&子育ての毎日で、あまり生活が変わっていませんので感じていませんでしたが、昨日、用事で百貨店に行ったら、地下の食品階しか開いておらず、地下階にも、営業していなくてショーウインドーに布がかぶせてある店もちらほらあり、人も少なくがらんとしていて驚きました。
そういえば先日、仕事からの帰り道、警官らしき方が、通りを通る人数を数えておられたのを見ました。行き来する人もかなり減っている感じではあります)

東京商工リサーチによると、現在コロナ関連の倒産は、84件だそうです。

キャスキッドソンジャパンも破産とのことで驚きました。
東京商工リサーチさんの「上場企業 新型コロナウイルス調査」↓
(https://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20200423_05.html
うちの近所の本屋さんはほとんど、大きなショッピングモールに入っているため休業しています。
「行きたいのに開いてないのよ」と言うと、ほとんど、アマゾンで買えばいいじゃないと返事が返ってきます。
結局、少し離れた、フリースタンディングの本屋さんに行ったのですが、この状況が続けば、地域で営業されている店が厳しい状況になりそうで本当に心配です。
コロナウイルスは人造と言われていますが、もしも本当だとしたら、作った人たちは、何かしら得をするから、ウイルスを作るわけですよね。
ウイルスを製造し、ばらまかれているとすると、得をするのは誰でしょう。
製薬会社は得るものがありそうですね。
コロナの特効薬として注目を集めているアビガンは、富士フィルムが開発したそうですが、
富士フィルムはロックフェラー系の会社で、筆頭株主は金融ユダヤとのことです。
そもそも、近代医療は、ロックフェラーが作ったと言われています。
ロックフェラー財団というのが、1913年に設立されました。アメリカにですね。これが最も力を注いだのが実は医療と医学教育なんです。意外でしょう。
石油で儲けたお金でやったことはこれなんです。で、医学校への資金援助もかなりやってますよね。
面白いのが、ロックフェラーの規定というのがあって、補助金を受けたかったらですね、医学部・病院、補助金を受けたかったら、自然のハーブを使ったりする医療というのを捨てて、石油からできた医薬品を使いなさいと。そしたら補助金おろしますよ、という、そういう規定を作ってます。
逆に、自然の物質というのは特許が取れないんですよね。特許が取れないから、徹底的にそういうのを使って治療する人たちを弾圧したんです。どうやって弾圧したかというのがまたお話しますけども、残念ながら医学部というのが、ロックフェラーの資金でできてから、皮肉にもポリオとかですね、がんとか、自己免疫疾患というのが爆発的に増えています。
石油科学からできるもの以外を、競争関係にある、ハーブとかね。そういうのを使ってる自然治療を徹底的に弾圧してます。
で、これ、当時のですね、FDAの長官が、1982年に話したことなんですけども、私は今まで個人に医薬品の特許を与えたことはないし、これからも与えないと。特許を与えるのは、潤沢な資金を持つ大きな製薬会社だけであると。はっきり言ってます、はっきりと。(引用ここまで)
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富士フィルムについては、こちらの記事も参考になります。
この富士フイルムはもう純然たる日本の会社ではありません。完全に金融ユダヤに乗っ取られた会社です。
富士フイルムの筆頭株主は「日本トラスティサービス信託銀行」になっていますが、この銀行はとどのつまり金融ユダヤの資金運用のための金融会社です。
しかも、二番目の大株主がこれまた「日本マスタートラスト信託銀行」で、この会社も金融ユダヤの資産運用をするための会社です。つまり、この二つの金融会社は日本の名前を冠しただけの金融ユダヤの金庫番なのです。
で、今や富士フイルムの株のほぼ半分を金融ユダヤに握られており、今回のこのニュースで富士フイルムの株価は暴騰。金融ユダヤは陰で密かに大儲けしています。どうして誰もこのことについて語らないのでしょう。不思議です。
だいたいどうしてフイルムの会社がこんな新薬を開発をしているのか訳の分からない話ではないですか。要するに、金融ユダヤに乗っ取られて、会社の経営方針を新薬開発へと無理やり転換させられてしまったわけでしょう。フィルムの時代は終わったとか何とか、色々と難癖をつけられて……。
要するに、金融ユダヤの計画するパンデミックのために、どうしても富士フイルムの技術が必要だったわけです。
それに、ファイザーやらグラクソスミスクラインなどの名前を出してしまうと、一発で金融ユダヤの会社が儲けていると世界中の人に知れ渡ってしまいます。しかし、富士フイルムの名前を出しておけば、金融ユダヤがまさか儲けているとは誰にも思われない。特に海外の人たちの目をうまくごまかすことができます。
で、「やっぱり日本人は凄い」と世界中の人に思わせながら、人口削減をしつつ、新薬開発でボロ儲け、という一石二鳥の構図なわけです。うまいことやりますね。
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上の記事は、1年前の記事ですが、今も富士フィルムの筆頭株主は、1位 マスタートラスト信託銀行株式会社、2位がトラスティ・サービス信託銀行株式会社ですので、ともに金融ユダヤの資産運用の会社です。
感染症が流行→金融ユダヤが儲けるという図式でしょうか。
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西洋医学で対処した人の死亡率が28%に対し、
ホメオパシーで対処した人の死亡率がわずか1%というデータもあります。
石油からできた薬を使わず、自然療法の方が治癒率が高いのですね^^

インド政府がホメオパシーを推奨する背景には、過去の感染症において揺るぎのない実績を残してきたからにほかなりません。
●インフルエンザ・パンデミックでの実績…
例えば、ホメオパシーは1918年から1919年にかけておきたインフルエンザ・パンデミック(スペイン風邪)の流行時に成果をあげた数少ない療法の1つです。
このパンデミックにより全世界で5億人がインフルエンザに感染し、5,000万~1億人の死者が発生しました。
しかし、1921年に全米ホメオパシー協会がまとめた報告書では
ホメオパシーの療法を受けた26000人中死亡したのは273人(死亡率1.1%)
西洋医学の治療を受けた24000人中死亡したのは6768人(死亡率28.2%)
だったと報告されています。
インフルエンザ・パンデミックにもホメオパシーは効力を発揮し、死亡率が極めて低かった事実は、当時の医療関係者に改めて大きな衝撃を与えました。
米国のホメオパス達は「私達は、アスピリンもワクチンも全く使用しませんでした」と証言しており、
「アスピリンで解熱させる事を避け、ホメオパシーのみを使用した事が、死亡率が著しく低かった原因ではないか」との考察もあります。
ホメオパシーの効力を目の当たりにした西洋医学の医師達の中にはホメオパスに転向するものが多くいたといいます。
そして、信じられない事だと思いますが、20世紀初頭の米国ではホメオパスの方が、西洋医学の医師より多い状況にありました。

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石油の値段が下がっているのには、石油からできた薬はもう必要ない時代にきたっていう理由もあるのかもしれませんね^^
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話は変わりますが、コロナ騒動の首謀者の一人と言われているビルゲイツ氏は、コロナに対処するための3つのポイントを提言されています。
1.国内の感染拡大を食い止めるため、大規模なロックダウンを行う
2.検査を増やす
3.ワクチンの開発には、データに基づくアプローチを取る。
ビルゲイツ氏の提言と反対をするのが正解のような気がします。
(ロックダウンせず、ワクチンは打たない)
検査を増やすというのは不思議です。
検査を増やすと、ワクチン不要になりそうですが・・
医療崩壊を狙ってのことでしょうか。
ビルゲイツ氏は、新型コロナウイルス用の家庭用検査キットを提供される予定だそうです。
イギリスに送られた家庭用検査キットにウイルスが付着していたことでジョンソン首相が激怒したというニュースがありました。
誤情報かもしれないとのことでしたが、検査キットにウイルスを付着させることもやろうと思えばできてしまうかもしれません。
・・そこまではやらないと思いたいです。
大規模なロックダウンを行うと、地域経済は大打撃を受け、国家も財政的に大打撃を受けます。
得をするのはグーグル、アマゾンのようなグローバリストですね。
グーグルが、日本人は外出制限が緩いと発表していました。
米グーグルは3日、スマートフォンの位置情報データを使って、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた各国の外出制限などの取り組み度合いを分析した報告書を公表した。
職場へ来る動きは、米国では普段より38%減、イタリアでは63%減になっているのに対し、日本は9%減にとどまり、日本の対策の遅れが目立っている。
グーグルは、グーグルマップなどの同社のサービスをスマホで使っている人のうち、位置情報の提供に同意している利用者のデータを利用。個人情報を匿名化したうえで分析した。
「小売店・娯楽(飲食店などを含む)」「職場」「食料品店・薬局」「駅など」「公園」「住宅」の6種類の場所で、数週間前からの傾向を示すと共に、2~3日前の最新の時点で人々が出入りした動きを、通常時と比較。増減の割合を131の国・地域について公表した。(引用終わり)
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なぜ一企業に、外出制限の取り組み度合いを指摘されなければならないのでしょう。
行き着く先は監視社会ではないですか。
自粛に応じずに店を開いていることで、通報する人まで出てきています。
(以下はニュースより)
新型コロナウイルス特別措置法に基づき民間施設に休業を要請している大阪府で、府のコールセンターに「対象の店が営業している」といった通報が20日までに500件以上寄せられたことが分かった。厳しい経営事情にもかかわらず行政の支援は限定的で、やむなく営業を続ける実態がある。だが府は施設名公表などさらなる対応強化を視野に入れる。
「なぜだ」「見損なった」。大阪府吹田市のレストランは14日から営業を自粛したが、店が立ちゆかないと再開方針をインターネットで告知したところ、批判のメールが多数届いた。経営者の男性は「精神的に参ってしまった」と来月6日までの休業を決めた。
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家賃の支払いだけで、1か月100万や1000万という会社もあるといいます・・
あくまでも自粛なので、開けたい人は開けてもいいというような、寛容な社会であってほしいです。
(首相が最初のころに家賃補助、家賃の支払い猶予、
というようなことを言われていたように記憶しています。
上層部は、ここまで見越しておられたのかもしれません。
また、マスクの件も、ロックダウンせずにやっていくという方針表明だったのかもしれません。
そこまで深く読み取れませんでした。)
こちらでは、補助金、助成金についてまとめてあります。↓
スウェーデンでは、ロックダウン等していませんが、ロックダウンしている他の国と感染割合は変わりません。
安倍首相は、4月3日にスウェーデンのロベーン首相と 電話会談を行われていますので、
強力なロックダウンにまでは踏み込まれなかったのかもしれませんね。ありがたいことです。

スラエル宇宙庁の会長であるアイザック・ベン・イスラエル(Isaac Ben-Israel)教授によると、新型コロナウイルス COVID-19 の感染は、都市を封鎖するロックダウン状態にしようが、封鎖せずにそのままにしておこうが、それとは関係なく、70日間で収束するとのことです。
(詳しくはhttps://indeep.jp)
これは各国の政府が、感染拡大を阻止しようと強制的な対策を取っても取らなくても結果は同じとのこと。
すべての国がほぼ同一の新型コロナウイルスの感染パターンを経験したことを示しているそうで、感染数は 6週目にピークに達し、8週目までに急速に鎮静するそうです。
しばらくすると、日本のコロナ感染も急速におさまっていくのかもしれません^^
できるだけ早くおさまってくれますように。
ありがとうございました♡

