アメブロに、追記して投稿しても、貼れない言葉があります。
タイミングをあけて投稿してみてくださいと表示されるのですけれども、タイミングをあけて投稿しようとしても、投稿できないのですよね。
試しに、別の言葉を付け加えることができるかやってみまして、別の言葉を付け加えることはできたのですが、、この言葉を追記することができなかったので、記録として残したいと思います。
なぜか、投稿できなかった言葉↓
もともと日本にいた方々と、ドラヴィダ族、１・２・３陣の渡来人たちは、
今は婚姻などで、さまざまに結びついているのでしょうけれども、
結びつく過程で、嘘をつく人々が、
古代から守られてきた名前や名誉をうばい、歴史を奪い、伝承を乗っ取ってきたのではないでしょうか？
新たな記事にすると貼れるのかもしれません。
「乗っ取り」を「のっとり」にしてみたり、かれこれ30分ほど苦戦したので、新しい記事を書くような気力はなく、こちらに貼って残すことにしました。
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元記事はこちら↓
イスラエル停戦とイエズス会とローマ教皇と天皇制と世界の金融システムと国際決済銀行（BIS）
2025-10-07 09:37:09
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おはようございます。
今朝、イスラエルの停戦について考えていました。
イスラエルの停戦は、
イスラエルとハマスだけで決められることではなさそうと感じたからです。
なぜかといいますと、イスラエルとハマス問題は、
深く深く、他の問題ともつながっているからです。
イスラエルを作ったのは、イエズス会で、
（詳しくは→六芒星と逆五芒星& イスラエルを作ったイエズス会& テンプル騎士団とイスラエル & 日中領事協定）
ハマスを作ったのは、イスラエルと言われていますから、
つきつめると、「イエズス会が、イスラエルもハマスも作った」と言えるわけですよね。
とするとですね、イエズス会が受け入れないと、
停戦は進まないと考えられます。
で、イエズス会を作ったのは、ローマ教皇。
イエズス会は、1540年にローマ教皇パウルス3世により承認されています。
おそらく、ローマ教皇が作ったのではないかと考えられます。
豊臣秀吉が、バテレン追放令を出したのは、1587年ですから、
わずか40年か50年で世界規模の団体に急成長して、
奴隷貿易をして大金を稼ぎながら、多くの悲劇を引き起こしていたのですね。
それだけの資金を出していたのは、ローマ教皇としか考えられません。
そして、初代ローマ皇帝は、
日本の皇子の孫です。↓
ナチスとバチカンと赤十字 & 天皇とヨーロッパ王族は血縁 & 覚醒剤14キロ密輸なのに不起訴
初代ローマ皇帝が、
日本の皇子の孫です
護国維持のため、孝明天皇は裏天皇に、
明治天皇は、堀川誓約で入れ替わり、
表天皇になる
王族っていうのは、
みんなユダヤ系だったわけで、
インドもそうです
だれを非難するとか貶めたりとか
自分だけが良くて
他の人は筋が違うみたいな、
人を○していいって、それはないでしょうと
僕らはそう思う。
天皇家というものが、ある種
ヨーロッパの王族とのつながりが非常に色濃く残っていて、
もともとは、朝鮮半島とも
ある種の兄弟・親戚、あるいは身内ですよね。
完全な家族ですよ、親兄弟ですよ。
それをまず知ってもらって。
ハプスブルク家は、そもそも天皇家が作った
彦太忍信命が行って、
初代神聖ローマ皇帝カール大帝が
有間皇子のひ孫です
神聖ローマ皇帝800年ですね
次は、治仁親王の
フリードリヒ神聖ローマ皇帝です
この治仁親王が、
オーストリアの王子と入れ替え
ペストで亡くなったから
当然ハプスブルグ家とつながるわけです
オランダ王室もつながっていますし
オランダ王室と日本の天皇家は
非常に親しい
オランダ王室から出て、
当然ドイツとイギリスとつながっているわけです
孝元天皇（100～160）の命により、
羅津（らじん）にある北朝鮮の港
騎馬系民族と融合し、
蒙古系ハンガリー人であるマジャール人の皇統を作る
それが、初代ローマ帝国につながってくる
カール大帝につながっていく
・・結局、行き着くのは、日本。
サイババが、「日本が変わらなければ、世界は変わらない」と仰られていましたが、
その通り、の気がします。
というかですね、
↑を読んでいると、
「日本が変わらなければ＝天皇制が変わらなければ、世界は変わらない」
という気もします。
結局、イスラエルとハマスの間の停戦も、
ここがネックになっているのではないでしょうか？
イエズス会が停戦させたくなければ、
停戦できないわけですね・・。
ということは、
イエズス会と密接な関係がある天皇家、
もしくは天皇家に関係がある存在の意向が
イスラエルとハマス、ガザの
平和のカギを握っている可能性が高いのではないでしょうか？
今上天皇には罪はないのかもしれませんが、
天皇という制度を隠れ蓑にして、
世界中の国民を苦しめながら、
莫大な富を得ていた人々が存在していたのは事実でして・・。
天皇系の財閥は、戦時中に日本の少女を海外に売り飛ばして、
莫大な富を得ていましたし、
（旧統一教会総裁へ逮捕状請求 & イエズス会と統一教会と自民党と皇室 &旧日本軍731部隊の映画 ）
竹田宮は、細菌兵器を作っていた731部隊と、深い関係がありました。
竹田宮は、関東軍司令部と731部隊をつなぐ要の役割をしており、
日本陸軍を統括していたのは陸軍省であり、その上には天皇がいたとされています。
「731部隊の人体実験の最終責任者は天皇」と主張している方も多いです。
今の天皇陛下も雅子さまも愛子さまも、
日本国民に愛されていますし、
天皇陛下が直接手を下していることは多くないのかもしれませんが、
天皇、という存在を使いながら
さまざまなことを画策して、利益を得ている人々がいる以上、
天皇という制度は、今上天皇で終了、の方がいいのかもしれません。
天皇陛下が、日本国民に向かって
「すべての日本国民は共通の祖先を持っています。
わたくしもあなたがたも、古代天皇の子孫であります。
天皇の称号をお返しいたしますので、
これからは、日本国民全員が天皇の子孫として生きていきましょう」
というようなことを呼びかけられたらいいのでは？
と感じたりするのですけれども・・。
（天皇を利用したい方々にとっては、嫌かもしれません。）
といっても、すぐに同じ立場というわけにはいかないので、
称号も必要でしょうし、手厚く、礼を尽くすことも大切だと感じます。
天皇家の問題とイエズス会の問題は、根深いと感じます。
赤十字やその他機関もそこに関わってくるでしょうから、
一筋縄ではいかなそうな気もします。
スムーズに進みますように。
話は変わりますが、天皇家が変われば、
世界の金融システムも
いよいよ変わってきそうな気がしています。
なぜなら、天皇家は、国際決済銀行（BIS）と密接な関係があるからです。
天皇は、国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に今でも２００兆円以上の秘密資金を持っている。 バビル３世
天皇は、国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に今でも２００兆円以上の秘密資金を持っている。（2013年時点）
昭和天皇は敗戦が近づくと、自らが戦争その他で貯蓄した大量の金を日本銀行や横浜正金銀行から国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に移した。
国際赤十字社のシステムは、人道支援のために作られたのではなく、
国際金融同盟の会員がスムーズに商売（戦争）を続けるために作られた。
太平洋の委任統治諸島で、秘かに石油や重要物資が日本の赤十字船に移された。
赤十字船は攻撃できないという国際条約ができていたので、日本は安心して物資を購入できた。アジア支配の途中で略奪した金、銀、プラチナ等の貴金属は膨大だった。
金の一部を日本で金貨に鋳造して、食糧など現地での必要物資の購入にあてた。残った、金、銀、プラチナ等の貴金属はスイスの国際決済銀行（BIS）に送った。
スイスで貴金属をフランやドルに交換して、迂回経路で必要物資の支払いにあてた。残ったフランやドルは、国際決済銀行（BIS）やスイス国立銀行に入っていった。
戦争が長びけば長びくほど、天皇一族と秘かに天皇一族を支えた財閥の資産が増えていった。
↑この記事は、2013年の記事です。今は200兆円ではなくなっている可能性があります。
国際決済銀行（BIS）の異常さ↓
【世界の構造②】・BIS（国際決済銀行）とは何者か？｜宇野優希
◼︎ 超法規的な存在
BISは他の国際機関と違って：
• スイス国内法の適用を受けない（免責特権）
• スイス政府でさえ、BISの内部に立ち入れない
• 職員・建物・文書に完全な外交特権・不可侵性が与えられている
👉 要するに、「各国の中央銀行が秘密裏に集まり、誰にも監査されない場所」。
⸻✅ ❸ 主要メンバーとその構成
➡️ 世界の主要な中央銀行はすべてメンバー。
🔹 これらの中央銀行のトップが定期的にスイスのバーゼルに集まり、**各国の金融政策の「裏会議」**をしていると言われている。
⸻✅ ❹ BISの歴史的ブラックボックス
◼︎ ナチス・ドイツとの関係
• 第二次世界大戦中、ナチス政権の略奪金（特にユダヤ人資産）をスイスのBIS経由で換金していたと指摘されている。
• アメリカは戦後、この事実を問題視し、「BIS解体案」を提出したが、イギリスとスイスが強硬に反対し存続。
👉 つまり、設立当初から「国家よりも資本が優先される」構造だった。
⸻✅ ❺ BISが担っている本当の役割
◼︎ 公式に言われている役割：
• 金融政策の調整支援
• 決済の円滑化
• 金融危機対応の調整◼︎ 実際に起こっている可能性のある役割：
• 各国中央銀行の政策の“裏同期”
• 「表では金融独立」と言いながら、裏でグローバル金融エリートが足並みを揃えている
• BISを通じて、国際金融資本が各国政府の財政政策をコントロールできる構造
⸻✅ ❻ BISの現在の影響力
• 世界の外貨準備の大部分は、BISを経由して保管・運用される（＝ドル覇権の裏付け装置でもある）
• リーマンショック以降、「グローバル金融規制の司令塔」的役割も果たす（例：バーゼル規制）
• 中央銀行デジタル通貨（CBDC）においても、BISイノベーションハブが中心的役割を担っている
⸻✅ ❼ つまり何が問題なのか？
1. 民主的統制が一切効かない
• 国民が選んだ政治家や国会がノータッチ
• それでいて通貨の根幹を握る
2. “国家のフリをしたグローバル資本”が実権を持っている
• 各国の中央銀行が政府から独立していることと、BISによるグローバル連携が重なると、「民主主義をすり抜けた統治」が成立する
3. これが“陰謀”ではなく、“制度として存在している”という現実
天皇家および支配階級が、BIS（国際決済銀行）を通じて、
世界を動かし、うまい汁を吸っていたわけですから、
デジタル通貨で透明化されるのは、嫌でしょうね＾＾；
話は変わりますが、
10月後半くらいから、
国債やお金の価値が下がり、
実物資産（金・銀・プラチナ・株・良い不動産・ビットコインなど）の価値が上がりそうな気がします。
（国債の価値が下がるとは、金利が上がることではなく、
国債の金利がつかなくなる方向に進むので価値がなくなる？持っていても増えない？という意味で）
今も上がっているのですけれども、
もっとかもと。
この頃気になっていること。
だから習近平は｢日本の火葬場｣に手を出した…日本人から”金をぼったくる”だけではない､中国の真の狙い
だから習近平は｢日本の火葬場｣に手を出した…日本人から”金をぼったくる”だけではない､中国の真の狙い
なぜ中国企業が日本の火葬場の経営に参画しようとするのか。元警視庁公安部外事課の勝丸円覚さんは「単に値上げして儲けるためだけではない。諜報活動の一環として故人の情報などを狙っている可能性が高く、安全保障の観点で極めて深刻な問題だ」という――。（第1回）
外見上は日本企業に見える「中国資本のフロント企業」
表向きは日本企業に見えるものの、実際には中国資本が背後に存在する「フロント企業」が近年、急増しています。これは、日本国内の水源地や観光地、離島、ウォーターフロントのマンションなどの不動産を買収するための工作の一環であり、土地や企業資産が静かに侵食されているともいえる状況です。
この中国の動きに対しては、一部の政治家やマスコミもようやく警戒を強め始めており、不動産業界にもその影響が及んでいます。中には、中国資本との取引を控える不動産会社も出てきました。
一方で、「中国色」を消した巧妙な取引手法が用いられるようにもなってきました。たとえば、日本に帰化した中国出身者が社長や役員を務める企業であれば、帝国データバンクや東京商工リサーチといった企業情報データベース上では「日本企業」として表示されます。そのため、出資元が中国であったとしても、外見上は完全に日本企業のように見えてしまいます。
さらに巧妙な手口として、日本人を「雇われ社長」として表に立て、中国からの資金を複数の小口出資者名義に分散させる方法もあります。最初は中国資本が40％を保有し、残りを日本人名義にしておいて、買収後に段階的に資本比率や役員構成を変え、最終的に完全な中国資本の企業とするケースも確認されています。
火葬場は「情報が集まる交差点」
こうした“仮面企業”の多くは不動産業に集中しており、土地やホテル、観光施設などの所有権を獲得しています。中には、すでに「火葬場」までもがそのターゲットとなっている事例もあり、これは極めて深刻な問題です。
火葬場がなぜ狙われるのか。理由は明確です。
火葬場というのは、故人の戸籍情報や死亡確認に関する重要なデータが集まる場所であり、同時に行政、病院、警察などの各機関と密接に関わる情報の交差点でもあるからです。
ここで得た情報は、他のスパイ活動にも容易に転用できる可能性があります。
その象徴ともいえる事例が、複数の火葬場を運営する、ある企業をめぐる一件です。報道によれば、中国資本が関与する企業が、この企業を子会社化している事実が確認されています。
この動きは、ある日本企業との合弁事業という形式を取りながら進められていました。
つまり、表面上は日本の企業連携に見せかけつつ、実質的には中国資本の参入を狙うものだったのです。
この件に関して、私が取材した関係者によれば、実際には水面下で火葬場の経営権をめぐる攻防があり、その過程では多くの圧力や工作があったようです。
つまり、これは単なる買収ではなく、諜報活動を目的としたであろう「日本の生活インフラの中枢」が標的にされた、極めて深刻な安全保障の問題だったというべきでしょう。
経済ではなく安全保障の問題である
中国資本の関与が疑われる企業は、サービス料金の値上げなど、すでにビジネス面でも動きを見せているようです。
しかし、本質的には、単に利益を追求しているのではなく、情報や影響力を獲得するという意図が背後にあると見たほうが自然です。
火葬場を押さえることで、行政とのパイプ、地域コミュニティーの信頼、さらには故人に関する情報まで手にすることができる。
これは諜報活動としては非常に効率の良い拠点になるのです。
全国にはまだ多くの民間火葬場が存在し、今後も同様に中国による企業買収が繰り返される危険性は高いと考えています。
特に、財政的に苦しい自治体では、外資系企業からの投資話に飛びついてしまうリスクもあります。
残念ながら、日本の法制度はこうした“静かなる侵略”に対して十分な防波堤を築いているとはいい難いのが現状です。
私たちはもっと早い段階で気づき、未然に防ぐ手立てを講じなければなりません。
火葬場を狙うという発想は、日本人にとっては異様に映るかもしれません。
しかし、そこに国家ぐるみで動く情報工作の意図があるとすれば、これはもはや経済問題ではなく、安全保障の問題なのです。
ホームレスと結婚して“帰化を狙う”
火葬場を所有、または管理することで、身元不明者の火葬手続きや登録情報へのアクセス権限を事実上、掌握することが可能になります。
これは次項で述べる背乗(はいの)りだけでなく、より広範な情報工作にもつながる恐れがあり、決して放置すべき事態ではありません。
繰り返しになりますが、火葬場は単なるインフラ施設ではなく、極めて重要な情報の中枢です。
そして、そこを狙うスパイの存在は、すでに現実のものとなっています。
金銭的利益のみならず、情報面での優位性を確保するための拠点として、火葬場が戦略的に位置づけられていると考えるべきです。
中国のスパイ戦略において、注目すべきもう一つの手口が「配偶者ビザの悪用」です。
これは、日本人と結婚することで合法的に日本に長期滞在できるビザを取得し、諜報活動の拠点を築くというものです。
私が公安で得た情報の中にも、いくつものケースがありました。
たとえば、中国人が日本に不法滞在したり、長期的なビザを取得する手段として、戸籍を“買う”というケースです。
河原(かわら)などにいる日本人のホームレスに声をかけて「結婚したことにしてくれ」と頼み、50万円や100万円で入籍手続きを済ませてしまう。
こうして“日本人の配偶者”という立場を得ると配偶者ビザを取得でき、それによって永住権や将来的な帰化の道が開けるのです。
中国籍の方が日本国籍に帰化するのは、そう簡単ではありません。
一定の条件や年数、言語能力、生活の安定など、さまざまな要件をクリアする必要があります。
「死亡者」「行方不明者」の戸籍を乗っ取る
日本国内における火葬場の買収が進んでいるという話は非常に衝撃的ですが、それに加えて、「背乗り」と呼ばれる手口もまた、深刻な脅威として私たちが認識すべき事案です。
まず、「背乗り」とは、すでに死亡した人物や行方不明者の戸籍を第三者が乗っ取ることを指します。
これは一部の国家によって、諜報活動の一環として用いられてきた、れっきとしたスパイ技術の一つです。
北朝鮮やロシアはこの手法に長けており、過去にも日本国内で実際に発覚した事例があります。
そして、現在では中国系の工作員も同様の手段を使って日本社会に潜入している可能性が指摘されています。
ある中年の男性が身寄りもなく、路上生活をしていた末に亡くなったとします。
このようなケースでは、行政が火葬を手配し、戸籍不明のまま無縁墓地に葬られます。
しかし、もし、この人の戸籍情報を誰かが持っていたとしたら──その戸籍が第三者、つまり、スパイによって悪用される可能性があるのです。
過去には、実際に行方不明になった男性の戸籍が数年後に都内の区役所に転入届として再登場したという事件もありました。
これは、いわゆる「黒羽・ウドヴィン事件」として知られており、ロシアによるスパイ工作の一環とされています。
“真面目な恋愛結婚”もスパイ活動かもしれない
このケースでは、もともといた人物は突然、姿を消し、別人がその戸籍を用いて日本で生活を始めていたのです。彼はビジネスマンとして30年以上にわたり活動し、日本人女性と結婚していました。
このように、ひとたび戸籍を乗っ取れば、当該人物はまったくの別人として社会生活を営むことができてしまいます。
こうした事例は“スパイ”としての行動を円滑にするための土台として、古くから行われてきました。
背乗りの際は、実際には一度も会ったことがない相手と婚姻関係を結ぶこともあります。
一方で、中国のスパイ活動においては、「真面目に」見える形での結婚もあります。
たとえば、日本人の技術者や研究者に近づき、恋愛関係を築いてから結婚に至る。
そして、その後の生活を通じて対象の情報、人脈、勤務先へのアクセス権などを取得していく──このような手口もあります。
これは余談ですが、過去に私が聞き取りを行った案件では、バーやクラブなどに中国人女性ばかりが在籍していた店がありました。
その場でのハニートラップ的な活動はもちろん、日本人との結婚を狙った動きも見られました。
「結婚」「配偶者ビザ」がスパイのツールになっている
ただ、これはかつて中国がまだ貧しかった時代の話です。
たとえば、天安門事件以前、中国の地方では生活が困難だったこともあり、「日本人と結婚して日本に定住したい」という中国人女性が少なからずいました。
しかし、現在では、中国の経済水準が上がり、事情が変化しています。最近では、バーで働く女性に対し、国家情報法のもと、「国に協力せよ」「男性に接近しろ」と命じられるようなケースも見られます。
つまり、もはや“自発的な結婚希望”というよりも、“国家命令に基づいた接触任務”の色合いが強くなっているのです。
このように、結婚や配偶者ビザという制度そのものが、スパイ活動にとって極めて有利なツールとして機能している現実があります。
ビザの更新を頻繁に行う必要がなくなれば、長期的な活動や日本での拠点構築が格段にしやすくなるのです。
———- 勝丸 円覚（かつまる・えんかく） 元公安警察 1990年代半ばに警視庁に入庁し、2000年代はじめから公安・外事分野での経験を積んだ。数年前に退職し、現在は国内外でセキュリティコンサルタントとして活動している。TBS系日曜劇場「VIVANT」では公安監修を務めている。著書に、『警視庁公安部外事課』（光文社）がある。 ———-
・・火葬場問題が、背乗り、スパイ、安全保障、までつながっているとは・・
一刻も早く、なんとかしていただきたいものです。
古代から、日本には数千人単位で人が流入した時期がありましたが、
そのたびに大乱が起きてきました。
渡来人とはいったい誰
古代に日本に渡ってきた人たちを渡来人と呼んでいます。もともと住んでいたのは縄文の人達ですが、そこへ渡来人達は何回にも分かれてこの日本へやってきました。でも、この渡来人とは一体どんな人達だったのでしょう。
第１陣として
最初にやってきたのはメソポタミア南部を紀元前１８００年頃に追われた人達でした。
アムル人、エラム人、シュメール人の三民族共存集団がハムラビ王に追われてシュメールの地を出ました。本来は遊牧民であるため、日本人が考えるほど移動が苦にはならなかったのかも知れません。
大陸を東へ移動して、カラス民族、カイラス山などの痕跡を残して中国にたどり着き、殷（商)を建国したようです。
メソポタミア起源の高度な青銅技術や、クサビ文字から変形した甲骨文字を持ち込み中国文明の基礎を作りました。
周に紀元前１０４６年に敗れて、その末裔が日本へ渡来人の第一陣としてやってきたようです。
氏で言えば加茂氏（司祭）や忌部氏とされています。
第２陣として
その次はエジプト第１８王朝とも関わりがあったアムル人(ヤマアド人）達。
エジプトを出てカナン北部にて生活していましたが、紀元前１２００年頃地中海から進入した海の民に追われて、東方へ移動します。
インドのほか中国へたどり着き、殷を倒して紀元前１１００年から１０００年頃に周を建国します。
７００年のときを経て、紀元前２５０年頃に秦に敗れ、主に新羅などを経由して日本へやってきます。
氏では物部氏（軍事防衛）海部氏（司祭）であり、ヤマト王権の祖先もこの中に含まれます。
日本書紀を編纂させた天武天皇は海部氏とされています。
第３陣として
パルティア帝国のペルシャ人（エラム人）が百済（ペクチャ)を経由して１世紀以降にやってきます。
他にも、中国や朝鮮の文化圏において育まれたイスラエル系のユダ族である秦氏が百済から渡来してきました。
秦の末裔とも言われ、絹織物、土木技術、砂鉄や銅の採鉱や精錬、薬草技術に長けていました。
聖徳太子の片腕だった秦河勝は秦氏とされています。
こうして、日本にやってきた３陣の渡来人たちは、日本で複雑に混ざり合い日本独自の文化を育んでいきます。
↑この中に、ドラヴィダ族は含まれていないのですね。
まったく違うルートから入ってこられたのだろうと思われます。
出雲神話に登場する「ワニ」はサメの事だといわれている、ということですから、
とよたまひめ、竜宮との関係がありそうです。
(↑これは超古代の伝承でしょうね）
おそらく、ドラヴィダ族が入ってこられた時には、
大乱は起きなかったのではと思われます。
どうしてかといいますと、古代インドの王は、
誓約をやぶったことがない、高潔で正義の存在だったからです。
（↑ドラヴィダ族と書いていたのですが、
いま文献を確認したところ、混同していたかもしれないため、
古代インドの王、と訂正しました。）
古代インドの王の高潔さがわかる話として、一番に思い出すこと。
今から２万年前、インド北東部を占める広大な領土に、
アヨーディヤーの都がありました。
これを治めていたのが、イクシュバーク王家です。
イクシュバーク王家のダシャラタ王には、
３人の妃がいて、４人の王子がいました。
４人の王子のうち、１番上がラーマ王子でした。
ダシャラタ王の３番目の妃のカイケーイーは、
かつて王を喜ばせた時、願い事を２つ叶えてやると言われたことがありました。
そこで、妃カイケーイーは、王にむかって、驚くような願い事をしたのでした。
ラーマ王子が王位を継承する日が近づいていたある日、
カイケーイーは、王に２つの願い事を申し出たのです。
１つは、ラーマを14年間、森に追放すること、
2つは、自分の息子バラタを王位につけることでした。
普通なら、かわいがっているラーマ王子を
14年間も森に追放できないと思うのですが、
ラーマ王子は、カイケーイーの願い通り、14年間森で過ごしたのでした。
イクシュヴァーク王家には1つの誇りがあったのです。
それは、この家系に属する者は、
かつて誰一人として、誓約を破ったことがないということです。
ラーマ王子は、父に
「父よ、誓約は何よりも神聖です。
誓約は生命そのものです。
誓約に背くくらいなら、命を絶つ方がましです」
といって、14年間、森で過ごしたのでした。
王家の名誉を守るため、
森で14年も暮らす・・。
これほど高潔な存在を先祖に持つドラヴィダ族が、
日本に移住してきた後に、争いを引き起こしたり、
約束を破ったり、嘘をついたりするとは思えないのですよね。
話は変わりますが、
第一陣、第二陣、第三陣と、負けた側とその他の人々が
大量に日本に移住してきて、
そのたびに日本中を巻き込む大乱になり、
精神的に劣化し、
品位を失い、嘘をつくようになり、
政治が腐敗して今に至っています。
もともと日本にいた方々と、ドラヴィダ族、１・２・３陣の渡来人たちは、
今は婚姻などで、さまざまに結びついているのでしょうけれども、
結びつく過程で、嘘をつく人々が、
古代から守られてきた名前や名誉をうばい、歴史を奪い、伝承を乗っ取ってきたのではないでしょうか？
まだ第４陣が入ってきたら、
（今回入ってきている人々は、背乗りまでして入ろうとしているわけですから）
どれほどの大乱、腐敗が起こることになるでしょうか。
今も人がどんどん流入していますが、
早くストップしていただきたいものです。
いったんストップして、
今来ている方々も精査して、
もとの場所に帰っていただくことが大事と感じています。
そして日本を一刻もはやく立て直していただき、
それとともに、世界も立て直していただきたいと願っております。
そして、名前は本当に大切なものですから、
本名を名乗っていただきたいです。
世界でも類を見ない日本の通名制度
まず、この制度が国際的に見ても極めて特殊なものであるという点を認識する必要があります。
多くの国では、公的な手続きや身分証明書には、本国で登録された本名を使用することが原則です。
結婚による改姓や性別の変更など、法的な手続きを経て氏名を変更するケースはありますが、それ以外で本名とは異なる名前を公的に使い分ける制度は、ほとんど存在しません。
日本がこの通名制度を維持していることは、諸外国から見ると非常に珍しいことです。
言い換えれば、通名制度は日本に特有の制度であり、その特殊性ゆえに、他の国では起こり得ない問題が生じていると考えることもできます。
1. 犯罪や不正利用のリスク
通名制度に反対する最も大きな理由の一つが、犯罪や不正利用のリスクです。
本名と通名を使い分けることで、身元を隠したり、複数の口座を開設したりするなどの不正行為に悪用される事例が報告されています。
例えば、詐欺事件の犯人が通名を使って身元を隠したり、生活保護の不正受給に利用したりするケースが過去にありました。
本名であれば追跡が容易な情報も、通名が複数存在することで、法の網をかいくぐる抜け道となりかねません。
また事件報道などで通名を使用することで犯人が外国籍、または元外国籍であることを隠ぺいできます。
2. 公平性の観点
日本国民は、原則として一つの名前（本名）で社会生活を送っています。
運転免許証、パスポート、銀行口座など、すべての公的な手続きは本名で行われます。
しかし、通名制度を利用する外国人は、本名と通名を使い分けることが可能です。
これにより、日本国民との間に「公平ではない」という感覚を生み出すことがあります。
特に、日本社会のデジタル化が進む中で、個人を特定する情報の一貫性はますます重要になっており、一人の人間が一つの名前で特定されるべきだという考え方が強まっています。
3. 社会の透明性の低下
通名制度は、社会全体の透明性を低下させるという指摘もあります。
本名が不明瞭なまま取引や契約が行われると、後々のトラブル解決が困難になる可能性があります。
例えば、不動産の賃貸契約や金融取引において、相手の正確な身元が通名によって隠されることで、万が一の際に責任の所在が曖昧になるリスクが考えられます。
社会の信頼と安全を保つためには、すべての人が一貫した名前で活動することが望ましいという意見です。
通名制度は廃止になりますように！
中東の和平および世界の金融や政治システムの変化がスムーズに進みますように！
ありがとうございました♡
