１日何十回、

これ言わないでください、

これ発信しないでくださいって

出さないでくださいっていうのを

言われてるんです。

言論封鎖だからね、

言論封鎖です。

例えば交渉中の案件で相手方があることだから

という最中なら分かる、

でもそうじゃない。

なんで公開しないの？おかしくない？

都知事の監視役が

都議会じゃない？

それがさ、なんで、都議会が、

いち無所属を監視すんのって話じゃん

意味わからなくない？

監視する対象　間違ってるでしょ？

都知事の監視役が、

都議会なんだよ

なんで、都知事の監視じゃなくて、

佐藤の監視すんのって？

わけわかんないでしょ？

向いてる方向、真逆なんだって

都民の方むいてないよ、正直

わたしのYouTube、監視対象らしいよ

【東京博善】特別区区民葬儀の取扱い終了と火葬料金の改訂について～広済堂ホールディングス～

株式会社広済堂ホールディングスは、2026年3月31日火葬分をもって、東京博善株式会社による区民葬の取扱い終了することを発表しました。
差額分を原資として、2026年4月1日より普通炉の火葬料金を3,000円を値下げし、87,000円に改訂します。

区民葬儀のご案内

区民葬儀とは、葬祭費用の負担軽減等の区民のご要望にお応えするため、
全東京葬祭業連合会に加盟する区民葬儀取扱指定店が行なっている葬儀です。ご利用いただける方東京23区内にお住まいの方ならどなたでもご利用いただけます。 

骨壺に入らなかった細かな遺骨などを「残骨灰」と呼ぶ。

その中には思わぬ「お宝」が隠されている。

故人の「金歯」「銀歯」などの有価金属である。

東京都建設局公園緑地部公園課の担当者が言う。

「収骨後、残骨灰に含まれる貴金属を塊にして、業者に売却する。

昨年度（2015年）の都の収益は、約644万円でした」

国内最大級の火葬場を持つ名古屋市も

東京同様、処理業者から返却された貴金属を売却する。

「昨年度は、金、銀、プラチナ、パラジウムを約4880万円で売却した」

（名古屋市健康福祉局環境薬務課）

トランプ氏、日本の対米投資80兆円は「我々が好きにできる資金」

トランプ米大統領は5日、日米関税合意で日本が約束した最大5500億ドル（約80兆円）の対米投資について、

「我々が好きなように投資できる資金だ」と語った。

米側は投資先がトランプ氏に委ねられるかのような発信を続けており、

日本側と食い違いが生じている。

トランプ氏は5日の米CNBCのインタビューで、日本による対米投資について、

「野球選手が受け取る契約金のようなものだ。

私は日本から5500億ドルの契約金を受け取った」と主張。

「これは我々のお金だ」と誇った。

日本とアメリカの間で問題になっているトランプ関税交渉で、

5500億ドルのお金を日本がアメリカに投資する的な話が、

突然トランプのSNSから飛び出しました。

5500億ドルは

日本円にして80兆円

80兆円の使い道は、なんと台湾TSMCが、

日本人のお金をまた勝手に使うという構造になっているようだ。

台湾がトランプに対して、

トランプに取り入るために15兆円の投資をすると言っていたのが、

自分たちのお金を使わずに、

日本人のお金を使うことを画策しているのがTSMCだという。

TSMCはトランプ大統領が誕生した時に、

一千億ドルのアメリカ投資計画を発表した。

その資金はどこから出てくるのだろうと思ったのだが、

どうやら皆さん日本人の税金のようである。

皆さんは今お怒りだと思うが、冷静に考えてほしい。

本当に石破さんが推し進めているとしたら、

今の台湾ロビーの高市さんや萩生田さんが、

石破下ろしをする必要はないはずだ。

石破さんが浙江財閥の思い通りになっていて、

台湾半導体にお金をポンと出したという単純な話だったら、

おそらく石破下ろしをやらないはずなのだ。

それがこういう流れになっているというのも、

すごく不気味だと思っている。

台湾との関係を重視する超党派の議員連盟、日華議員懇談会の古屋会長が25日、

林佳龍外交部長と対談した様子を投稿した。

正式な外交関係のない台湾の外交部長の訪日が明らかになるのは異例。

古屋さんは高市早苗経済安全保障担当相と駐日代表らと収まった画像を公開し、

台湾の外務大臣の万博視察前に意見交換をした、

参院選後の来客対応の一部としている。

確実におかしい。

石破氏下ろしを仕掛けている人たちは、なぜ、このように台湾の言いなりになっているのか。

日本:5500億ドルの投資計画で台湾のチップメーカーが米国に工場を建設する資金が提供される可能性がある

米国との関税交渉を担当する日本の赤澤良正経済再生大臣は本日、米国との貿易協定には5500億ドルの投資計画が含まれており、台湾企業が米国に半導体工場を建設するための資金を提供する可能性があると述べた。

2025/07/27 02:46:33

中央通信は東京が26日報じたと報じた

米国との関税交渉を担当する日本の赤澤良正経済再生大臣は本日、

米国との貿易協定には5500億ドルの投資計画が含まれており、

台湾企業が米国に半導体工場を建設するための資金を提供する可能性があると述べた。

ロイター通信は、米国政府が米国に輸出される日本製品の関税を引き下げることと引き換えに、

日本政府が株式投資、融資、保証を含むこの米国における包括的な投資計画に合意したと報じた。 

しかし、計画の具体的な構造はまだ不明です。

赤澤氏は日本放送協会(NHK)に対し、

「日本、米国、その他の志を同じくする国々が協力して、

経済安全保障に不可欠な産業サプライチェーンを構築している」と語った。

このため、日本の対米投資計画は、

米国企業や日本企業への資金調達にとどまらないと指摘した。

「例えば、台湾のチップメーカーが米国に工場を構え、

日本の部品を使用したり、

その製品が日本のニーズに合わせて調整されたりする場合、それも可能です」と赤澤氏は述べた。 

しかし、同氏は台湾企業の名前は明らかにしなかった。

日本は、国営の国際協力銀行(JBIC)と

日本輸出投資保険(NEXI)を通じてこれらの投資を行います。 

日本が最近改正した法により、

JBICは、日本のサプライチェーンにとって重要であると特定された

外国企業に資金支援を行うことが可能になりました。

赤澤氏はNHKに対し、5500億ドルの投資計画のうち、

株式投資は1%から2%程度に過ぎず、

資金の大部分は融資や保証の形で提供されることになると語った。

米国が投資収益の90%を保持するというホワイトハウスの声明について尋ねられた赤澤氏は、

上記の数字は株式投資関連の収益のみを指しており、

全体の金額に占める割合は小さいと強調した。

赤澤氏は、日本は当初50%の投資収益率を得ることを望んでいたが、

全体的な合意では、回避できる約10兆円(約677億米ドル)の関税コストに比べると、

利益の損失は比較的小さいと述べた。

同氏はまた、日本の目標はトランプ大統領の任期中に5500億ドルの投資を展開することだと述べた。

孫正義氏が１兆ドルＡＩ拠点構想、ＴＳＭＣとトランプ政権に打診

（ブルームバーグ）： ソフトバンクグループの孫正義社長は、自身のキャリア最大とも言えるプロジェクトに向け、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）との提携を模索している。米アリゾナ州に１兆ドル規模の投資を行い、ロボットと人工知能（ＡＩ）の一大製造拠点となる複合施設の建設を目指すと複数の関係者が明らかにした。

孫氏の考えに詳しい関係者が匿名を条件に語ったところによると、同氏の構想は中国・深圳に広がるハイテク機器製造の中心地を米国にも創り出すこと。とりわけハイテク製造業の復活に主眼を置き、ＡＩ搭載の産業用ロボットの生産ラインも計画に含まれる可能性がある。

関係者によれば、ソフトバンクＧの幹部らはＡＩ向け半導体をエヌビディアに供給するＴＳＭＣが重要な役割をプロジェクトで果たすことを強く望んでいるが、孫氏がどんな想定をしているのかは不明だ。

ＴＳＭＣは、アリゾナ州の第１工場で昨年末から量産を開始したが、３月には米国での投資を1650億ドル（約24兆円）に拡大する計画を発表。孫氏の構想にＴＳＭＣが関心を示すかどうかは分からない。ＴＳＭＣの経営をよく知る関係者は、孫氏のプロジェクトはアリゾナにおけるＴＳＭＣの投資計画には影響しないと話している。

報道が伝わると、20日の東京市場でソフトバンクＧ株は上げ幅を広げ、一時2.2％高の8939円を付けた。

クリスタル・ランド

「プロジェクト・クリスタル・ランド」とコードネームが名付けられたこの構想は、これまでの挑戦の中で最も野心的だ。孫氏はかつて「賭ける馬を間違える」ことがあるとの自戒を口にしたこともあったが、ＡＩこそが人類の未来を変えるとの信念のもと、開発には数千億ドルの資金が必要で「それだけに集中している」とも語った。

関係者によると、ソフトバンクＧの幹部らは、米国の連邦政府および州政府との間で、複合施設の建設に関わる企業や出資企業への税制優遇措置について協議しており、ラトニック商務長官とも会談が行われた。また、関係者は、複数のテクノロジー企業に孫氏本人が打診しており、その中には韓国サムスン電子の幹部も含まれると話した。

ソフトバンクＧ、ＴＳＭＣおよびサムスン電子の広報担当者はブルームバーグの問い合わせにコメントを控えた。コメントの要請に商務省はすぐには応じなかった。

関係者らはプロジェクトの潜在的な参加企業に、ビジョン・ファンド（ＶＦ）の投資先も含まれると明かす。孫氏がまとめたリストには、ＡＩロボット開発を手がけるアジャイル・ロボッツをはじめ、ロボティクスや自動化技術に特化したスタートアップ企業の名前が挙がる。

とはいえ、プロジェクトは初期段階で、実現にはトランプ政権や州当局の支援が不可欠だ。構想の規模は日経新聞が以前報じた通り１兆ドルに及ぶ可能性もあるが、実現を左右するのはテクノロジー大手の関心と参画だ。関係者は、成功すれば孫氏は全米各地に最先端の施設を複数建設する意向だと話す。

ソフトバンクＧはプロジェクトと並行して投資も実施している。オープンＡＩへの最大300億ドルの追加出資に加え、半導体設計を手掛けるアンペア・コンピューティングの65億ドルでの買収に合意。オープンＡＩやオラクルと進め、世界のデータセンターと関連インフラに数百億ドルを投入する「スターゲート」にも資金を投じる。

株主に報いたい

資金繰りにも余念がない。３月末の現金残高は3.4兆円だったが、６月にはＴモバイルＵＳ株の一部売却で48億ドル調達。期末の純資産価値（ＮＡＶ）は英アーム・ホールディングスの貢献もあり25.7兆円、必要に応じて数十億ドルの借り入れもできる。構想にはプロジェクトファイナンスの手法が利用される可能性もある。

さまざまなプロジェクトを並行して進めていることで、孫氏がどれにどの程度関与しているかは外から見えにくい。しかし、孫氏に近い関係者によると、同氏はドットコムバブル期の前からの株主に株価を通じて報いたいという強い思いを抱く。

ビジブル・アルファのリサーチ部門ヘッドのメリッサ・オットー氏は、孫氏の主たる動機がＡＩ推進であるなら、製造業やＡＩエンジニア、医療やロボット工学の専門家を結び付けることで多くの難題は解決可能だとする半面、データセンター投資はＡＩ開発コストの引き下げにつながるメリットもあると話す。オットー氏は「長期的な視野を持つ人物」だと孫氏を評した上で、「結果を判断するには時期尚早だ」とした。

2018年頃から世界中の半導体不足を意図的に生み出し、半導体の需要をひっ迫させ、半導体価格を不当に高騰させた台湾半導体企業TSMCが、アメリカの対中国への輸出規制を破って、最先端の半導体をはじめ、様々な最先端の軍事技術を中国に横流ししていたことに対する米政府の調査が本格化した。

TSMCの表の顔は世界最大手の半導体製造メーカーだが、その実態は世界中で半導体市場をほぼ独占状態に牛耳ると共に、浙江財閥が行う様々な違法取引のフロント企業として暗躍しているのがTSMCの裏の顔である。

TSMCに対するメスがアメリカ政府およびアメリカの裁判所から入り、それが日本に飛び火し、日本の大物政治家や日本の財務省に大きな影響を与えている。

裏の顔をアメリカで追及され続けているTSMCがアメリカのアリゾナ州のフェニックスの北部に大規模な工場を建設中であり、その建設現場が安全配慮がなされておらず、労働基準を満たさない過酷な労働環境であったり、人種差別なども行われているということで、TSMCが集団訴訟によって訴えられていたところ、2025年6月30日には新たにTSMCに対する集団訴訟に参加し、17名の原告が160ページ以上の訴訟資料を提出している。

過酷な労働環境や人種差別の実態も大きな問題だが、

それ以上に着目したいのは、

同裁判にTSMCが麻薬取引や売春に関与していることが訴訟内容に含まれているということである。

TSMCの背後にいる実質支配者である浙江財閥は

長年の間、麻薬取引や人身売買を行ってきた組織である。

現在、アメリカだけでなく日本でも問題となっている

史上最悪の麻薬「フェンタニル」の製造・流通・販売を主導しているのも

浙江財閥であることが様々なところで暴露されていることである。

日本では政治家も司法システムも完全にTSMCに忖度しており、

日本でTSMCの闇を暴くような捜査や制裁は期待できない。

TSMCに対しては、自民党の萩生田光一が

国会での審議や自民党内の党議にもかけずに、

単独による独断で日本の血税１兆２千億円が無償でTSMCに補助金名義で贈与されてしまった。

日本の大手メディアは「不足する半導体を供給してもらうため」と報道しているが、

日本政府はTSMCと何らの契約書も結んでおらず、

日本政府は半導体をTSMCに日本に供給してもらうことを依頼もしておらず、

要求もしておらず、無償で１兆２千億円という巨額な金を提供したのである。

単独の外国企業に対する完全なる利益供与という犯罪のはずであるが、

日本では一切、捜査のメスが入れられておらず、

その事を指摘した深田萌絵さんは逆に

萩生田光一から名誉棄損などで刑事告訴されることとなった。

アメリカで行われてるTSMCに対する集団訴訟は、

本来日本の捜査機関と裁判所が行うべきことをやってくれることが期待され、

アメリカでの裁判に、われわれ日本人は着目すべきなのである。

クリスタルランド計画への投資において、

日本からは5500億ドル、韓国には4000億ドル、台湾には3000億ドルの拠出が求められており、

さらにローンの担保として国家の信用保証まで活用するように言われている。

つまり、この5500億ドル──約80兆円の資金は、

ソフトバンクによる半導体関連プロジェクトクリスタルランドに向けたものであり、

その中で実際に半導体を製造するのがTSMCであるため、

TSMCにも資金が流れる構図となっている。

このような構造が台湾では報道されており、

台湾国内では、

民進党がTSMCへの支援を推進していることに対して、強い反発が起きている。

ここで注目すべきは、ソフトバンクやTSMCといった企業が

浙江財閥と呼ばれる大企業グループに属しているという点である。

そして、その浙江財閥の利益を代弁してきたのが

旧安倍派をはじめとする、親台湾派である。

ただし、親台湾派と言っても、本物の台湾人ではなく、

大陸出身の中国人の利益を代弁している集団である。

旧安倍派や、雑誌『WiLL』や『Hanada』などの

メディア関係者に見られるような人々が該当する。

TSMCを推す政治系言論人の多くは、

IT産業に従事した経験がなく、

政治評論にしか関わってこなかった人物であるにもかかわらず、

突如「TSMCは素晴らしい」「萩生田さんはさすがだ」

「台湾プロジェクトチーム万歳」「金美齢様万歳」といった賛辞を送り始めている。

このような人々は、基本的に台湾利権、

正確には台湾風の中国利権を推進する一派なのである。

その一派に属する高市氏が

「何が担保されているのか分からない」と発言した背景には、

「TSMCやソフトバンクに本当に利益が落ちるのか」

「本当に資金が確保されているのか」という疑念が込められているのではないかと考えている。

なぜ彼らのような大企業のために、我々が金を提供しなければならないのか、

私は強い疑問を抱いている。

韓国や台湾の国民の多くも、

税金を払ってつつましく生活しており、日本と同様に税金をしっかりと納めている。

そうした一般市民から金を搾り取り、

大企業にプレゼントし、

さらにその裏で裏金議員たちが金に群がるような構造は、明らかに歪んでいる。

なぜこれほどの富裕層に、我々のような庶民が金を差し出さなければならないのか。

これは一兆2000億円どころの話ではない。

どれだけの税負担になると思っているのか。

本当にあり得ない話である。

そして、ローンの形式であっても、政府がそれを保証するとなれば、

結局は税金で補填されることになる。

こうしたクズのような政策を続ければ、

我々国民は搾り取られ、最終的には干からびてしまうだろう。

今回のソフトバンクのクリスタルランド投資で、

韓国は4000億ドルをアメリカ側から要求されているのです。

その要求されたお金の投資先が浙江財閥のフロントである

ソフトバンク。

ソフトバンクのクリスタルランドの中心にいるのは

浙江財閥のど真ん中のTSMCなので、

韓国の4000億ドルの投資のうち、2000億ドルは

TSMCの実質支配者であるアーサー・チャオが、

半分くらいのお金を使って韓国の土地を買いまくり韓国を支配してしまおうという、

そういう計画に動いているということが北朝鮮側に漏れ伝わり

北朝鮮が怒ったと。

このアレックス・ウォンという人、

Global Taiwan Instituteに所属している台湾利権の代弁ですね。

アレックス・ネルソン・ウォンさんという人、

この人の奥さんのお父様つまり義父が、実は中国人民解放軍の関係者です。

何故かそういう人物がトランプの側近となって、

今回のクリスタルランド投資、TSMC、

そしてソフトバンクへの１兆ドル投資の中心ロビイストとなっているということなのです。
 
このGlobal Taiwan Institute、皆さんご存じかもしれませんがゴードン・チャンさんという人もいます。

彼はおそらく、言論工作員の一人だったのではないかと思います。
 
というわけで、今回はソフトバンクに対する投資は、

台湾浙江財閥に対する投資であって、我々日本人は全く関係ない。

そして北朝鮮の金与正（キム・ヨジョン）が怒ったのは、

アレックス・ウォンが絡んでいるクリスタルランド投資、

韓国4000億ドル投資のうちのかなりのお金が、浙江財閥が韓国の土地を買い上げる、

こういう方向でいま調整されていて、

北朝鮮としては浙江財閥が韓国を支配することはとても容認できない、

となっている中、

トランプが北朝鮮に非核化の話し合いをしたいとアプローチしてきた。

「非核化したい」というのは韓国の土地を買い上げる浙江財閥の擁護で、

浙江財閥は韓国を支配したいが、韓国は北朝鮮と国境接しているので、

北朝鮮に狙われたら自分たちがひとたまりもない、だから北朝鮮を非核化しておきたい、

こういう動きが出ているようなのです。

善と悪というのは、自分の中にすべてあるんですね、

顔と後頭部みたいなものです

暗闇は、「黒い光」

その部分も、愛を欲するがゆえの

１つの愛情表現と考えると

善悪というのは、分け隔てのある考え方。

悪というか、足らずの部分。

悪とか鬼とかいうのは、強いという意味であって

悪いものではない。

どのように愛情で包み込んであげれるかということが

非常に重要な観点です。